XMLデータベース / XML DB 国内トップシェアカンパニー

XMLコンソーシアムが毎年実施している会員向けアンケートが今年も発表されました。今回は新たにXMLDBに関する調査項目が追加されましたので、公開された結果を基にXMLDBの現状を分析します。

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・対象 XMLコンソーシアム会員企業 ・期間 ２００７年１１月２０日 ～ ２００７年１２月５日 ・回答数 １２２会員 ・回答率 ７２％ （回答 １２２会員／会員数 １６９会員）

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XMLDBに対する取り組み／採用状況

XMLDBを既に導入している会員企業は23％、導入検討中まで含めると31％となりました。
RDBに比べれば、まだまだ低い導入率ですが、 DB2、Oracleなどの主要なRDBMSが
XML機能をサポートする中、XMLDBの導入は着実に進んできているようです。
また「関心がない」という回答が全体の11％にとどまり、全体的にXMLDBについて関心が
高いことが伺えました（図1）。

図1　XMLDBに対する取組み/採用状況

JXMLDBの導入を検討している（または既に導入している）理由

XMLDBの導入を検討している（または既に導入している）理由として半数以上にあたる
54％が「データ構造の柔軟性が高い」ことを選択し、「DB化するデータがXMLフォーマットで
あるため」「階層構造のデータを取り扱うため」という理由を上回りました（図2）。
「データ構造の柔軟性が高い」ことがXMLDBの最大の特長と言えそうです。

図2　XMLDBの導入を検討している（または既に導入している）理由

XMLDBのどのような点が有用である／有用になるであろうと考えているか？

「XMLDBのどのような点が有用である／有用になるであろうと考えているか？」という問いに
対しても「柔軟なデータフォーマット」の回答が最も多く、回答者の77％に及びました（図3）。

図3　XMLDBのどのような点が有用である／有用になるであろうと考えているか？

XMLDBを適用している／適用してみたい対象業務

「XMLDBを適用している／適用してみたい対象業務」として最も多かった回答は
「文書管理」となりました。
すべての回答の％の値の総和が262％となることから、複数の業務を選択した方が
多いこともわかりました（図4）。

図4　XMLDBを適用している／適用してみたい対象業務

XMLDBを導入する場合に懸念／障壁があるとすれば、何？

「XMLDBを導入する場合に懸念／障壁があるとすれば、何？」という設問に対して、
最も多い回答は「当面RDBで事足りる」（51％）でしたが、逆に見れば、残りの49％は
「当面はRDBで事足りる」とは思っていないということも言えます。
今後「設計ノウハウがない」（39％）、「XMLDBをサポートできる技術者がいない」（37％）、
.「事例が少ない」（29％）などが解消されていけばXMLDBはさらに普及していくものと
思われます（図5）。

図5　XMLDBを導入する場合に懸念／障壁があるとすれば、何？

【ユーザ企業への質問】
システムインテグレータやベンダーからXMLDB関連情報やXMLDBによる提案を受けているか？

ユーザ企業が「システムインテグレータやベンダーからXMLDB関連情報やXMLDBによる
提案を受けているか？」という質問に対しては53％が「受けたことがない、または不十分」と
いう回答を行なっています（図6）。

図6　【ユーザ企業への質問】
　　　システムインテグレータやベンダーからXMLDB関連情報やXMLDBによる提案を
　　　受けているか？

【システムインテグレータへの質問】
顧客に対してXMLDBを積極的に提案しているか？

システムインテグレータに対する「顧客に対してXMLDBを積極的に提案しているか？」という
質問についても「積極的に提案している」は25％に留まりました。
システムインテグレータの取り組みはまだまだこれからであることがわかります（図7）

図7　【システムインテグレータへの質問】
　　　顧客に対してXMLDBを積極的に提案しているか？

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総　括

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全体的にXMLDBに対する関心度はかなり高いことがわかりました。
また、XMLDBの利用用途（業務）を複数イメージしている企業も多いようです。
XMLDB導入の最大のメリットは「データ構造の柔軟性」と考えられ、一方、「サポートできる
技術者がいない」、「設計ノウハウがない」、「事例が少ない」などが現在の普及の阻害要因になっています。SIer、ベンダーからのXMLDBの積極的な提案もまだまだ不十分なようです。
これらの事項が解消されていけば、XMLDBは今後より一層の普及が見込まれるものと考えられます。

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注） 当記事はXMLマスターWebサイトに掲載された記事をXML技術者育成推進委員会 運営事務局の許諾の下、 転載して掲載しております。

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